Q&A よくある質問

Q1.自社は女性社員が少ないため、実施しても意味がないのではないか?
この診断は女性だけでなく男性も含めて対象とし、女性活躍をきっかけにして社員の意識や職場風土の改革を狙いとしています。
また、今後女性を増やしていく上でも大きな意義を持っています。
Q2.従業員数が少ないので、大企業と同じように調べても意味がないのではないか?
自社の状況(管理職及び従業員の意識)を把握することは規模の大小や施策・制度の整備状況に関わらず重要なことであり、
この診断によって実態把握と同時に自社の課題が明確になります。
Q3.自社は既に女性を積極的に採用し増加してきているので、あえて調べる必要はないのではないか?
女性社員が増加すればするほど問題は複雑になるとともに、管理職の育成など女性活躍のための多くの課題が生じてきます。
これらの解決のためには、その実態把握と分析が重要です。
Q4.既に自社でも社員意識調査を行ってきており、同じようなことを調べることになるのではないか?
この診断は、5つの領域に分けた詳細な分析と、男性や管理職との関係性にも着目して立体的な分析を行いますが、
課題の抽出・対応策作りに直接役立ち、総合的に判断できるところに大きな特徴があります。
Q5.既に女性活躍に関する施策や制度は整っているので、更に調べる必要はないのではないか?
施策や制度の整備ができても、その運用が十分であるかどうかが問われます。
女性の活躍を推進するためには、施策や制度を利用する社員の視点で運用をチェックすることが重要です。
Q6.他にも類似の女性社員に対する意識調査があるが、それらとどこに違いがあるのか?
全社員を対象に調査して男性の意識も浮き彫りにするとともに、管理職と従業員の双方に対する設問に関係性を持たせて
様々な角度から課題を抽出するところに特徴があり、対応策作りに直接役立ちます。
Q7.この診断によって、社員の意識や行動を変えることができるのか?
社員は、自分の置かれた状況を考える絶好の機会となります。
また、性別や部門、管理職と従業員のギャップが把握できるので、改善のために取り組むべき組織の具体的課題や目標を示せます。
Q8.この診断を行うことで、会社はどういうメリットがあるのか?
女性活躍推進のための施策や運用について課題や改善点が定量化できます。
また、それ自体が社員への意識変革のツールとなると同時に、社内風土改革のための基礎資料となります。
Q9.この診断は、どの時点で実施するのがよいのか?
どの時点でも有効です。女性活躍推進の取り組み前であれば課題の抽出によって行動目標の策定、
途中段階であれば実施した施策の運用状況の把握や改善策の検討にそれぞれ役立ちます。
Q10.すぐにでも取り組みを実行したいが、診断から始めるのでは遅くならないか?
改革を有効に進めるには、まず課題が明確になっており、その解決のための適切な施策を検討することが不可欠です。
そのためにも、まず診断によって実態把握することが結果的には早道です。
Q11.この診断は継続的に行わないと意味がないのか?
もちろん1回の調査でも十分に現状把握ができます。
ただし、毎年あるいは数年単位で継続して実施することによって、時系列的な変化を明確にすればより有効性が高めることができます。
Q12.この診断は女性だけで実施すればよいのではないか?
女性活躍推進が大きな目的ですが、そのためには男性を含めた全体の風土が変わることが不可欠です。
このため男性も調査対象としており、結果的には全社員の意識や実態を明らかにします。
Q13.この費用はどのくらいかかるのか?
診断コースは3つに分かれていますが、さらに、対象者数および希望する診断結果によって価格が設定されていますので、
それぞれの予算等の事情に応じて選択できます。
Q14.担当者にかかる作業負担が大きいのではないか?
WEBによる診断を基本としていますので、初期の打ち合わせや登録の段階を除けば、実施過程において特別な作業負担はありません。
Q15.診断に必要な期間はどのくらいか?
実施規模によって異なりますが、WEBで実施する場合には、開始から診断結果送付までで1~1.5か月が標準となります。
なお、質問紙による記入で行う場合は入力作業分がこれに加わります。
Q16.こちらが希望する独自の設問を加えることはできるのか?
独自設定できるコースをご用意しています。
その場合、管理職・従業員、それぞれ4問まで各社の事情に応じて、必要な設問を独自に追加することができます。
Q17.診断はWEBで行われるのか、質問紙で行われるのか?
WEB、質問紙のいずれか、または両方で実施できます。
質問紙による実施の場合は、WEB診断料金に、データ入力や郵送の料金などが加わります。
Q18.結果はどのような形でもらえるのか?
集計した結果表をお渡しします(入力データ(ローデータ)はお渡しできません)。なお、追加集計にはオプションにて対応いたします。
Q19.診断のレポート内容は集計結果だけなのか?
B・Cコースについては、集計結果に加えて、それに基づいたコメントを作成して提供します。
コメントは管理職・従業員のそれぞれの特徴と、両者を総括したものになっています。
Cコースでは、課題の抽出・対応策作りに直接役立つ内容が含まれています。
Q20.社内報告など必要に応じて、事後に集計や分析などの支援を依頼することはできるか?
問題整理・課題抽出、原因分析、対応策の検討などのために、①報告会支援、②データ分析、③改善提案、④進捗フォローなどの
支援を行うことができます。 診断後の支援 をご参照ください。
日本生産性本部